2017年の総務省の家計調査のデータにて老後にお金が2000万円足りない。いわゆる老後2000万問題がありました。老後にいくらの資産が必要かを考えます。
結論
最初に結論を書きます。
つまらない結果になってすみませんが、、「人によって必要な資産は異なります。」
これだけでは「読んで損した！」とお叱りを受けてしまいますので、理由を説明した後に幾つかのケースで必要な額を下部の記事にて算出してみましたので、ご参考にしてください。
老後2000万円問題
2017年の総務省の家計調査のデータにて老後にお金が2000万円足りない。いわゆる老後2000万問題がありました。
実は毎年の家計調査のデータによって、老後〇〇万問題は毎年変わります。
この金額は家計調査の夫婦高齢無職世帯の「収入ー支出」×30年で算出されているためです。
2024年データでは1226万円問題となっています。
ちなみに独身世帯は上記の調査対象ではありません。
独身無職世帯の調査結果を元に算出すると、2024年データでは1001万円問題となっています。
出典：総務省 2024年「家計調査」（家計収支編）より
計算元の収入平均、支出平均の問題
計算方法は上記で記載したように『各世帯の収入平均』から『各世帯の支出平均』を引いて足りない金額を出して、30年分必要な額を出しているだけなのです。
「平均なら問題ないんじゃ？」と思いがちですが、収入、支出共に問題があります。
『収入平均』の問題についてです。
算出の対象となっている世帯ですが、厚生年金・国民年金を夫婦両方もらっている世帯、いづれかが国民年金だけもらっている世帯（専業主婦）が対象となっています。
2024年データの対象となる世帯の社会保険料の給付平均は「225,182円」です。
平均から乖離する問題となるのは以下の２つです。
- 厚生年金は現役世代の年収によってもらえる年金額が異なる
- 夫婦が厚生年金のケース、どちらかが国民年金（主に専業主婦）でもらえる年金額が異なる
特に２つ目はどちらかが国民年金の場合、平均より下がることが予想されます。
『支出平均』の問題についてです。
生活費（食費、水道光熱費、被服費）、医療費などが含まれていますが、問題は住居費です。
住居費は持ち家 or 賃貸などで変わってきてしまうのですが、どちらの世帯も含んだ平均となっています。
2024年データでは住居費は月額「16,432円」です。持ち家の世帯が多いため、このような平均となっているのかと思います。
平均という言葉があまり自身の参考にならないものとしてご理解いただけるのではないのでしょうか。
やはり私としては、各個人でライフプランを作成して、必要な資産をシュミレーションすることをお勧めします。
出典：総務省 2024年「家計調査」（家計収支編）より
まぐろ住居費が1.6万って。。。
えんがわびっくりだよね。
現役世代で考えると、共働きが多いから厚生年金分で収入は増えそうだね。
その代わり、晩婚化により住宅取得が遅くなってしまって、老後でも住宅ローンが残っているケースもありそうだね。
次の章で何パターンがシュミレーションしてみたよ。
老後のライフプランのシュミレーション例
以下の記事で２つのパターンでシュミレーション結果まとめていますので、見て頂けれると幸いです。
